【2018年4月】仮想通貨投資はまだ間に合うのか？

2017年は仮想通貨が暴騰したために一気に知名度が上がり、これまで投資に興味のなかった方もどんどん参入していました。

ところが年末以降はビットコインをはじめとする主要な通過のほとんどが暴落しています。

2018年以降も大きく上がることはなくむしろ少しずつ値を下げています。

仮想通貨投資を今から始めても間に合うのでしょうか？

ネット上の声では仮想通貨投資にのめりこんでいない層からは「仮想通貨はオワコン」、仮想通貨投資者やこのブログのような仮想通貨投資を行っている層からは「まだまだこれから上がる」という声が聞かれます。

当サイト管理人も2018年は2017年のような熱狂的な暴騰の可能性はとても低いものの、仮想通貨市場はこれからも過熱していくと予想しています。

仮想通貨投資は今からでも間に合うと感じています。

このような可能性を感じる材料を挙げてみました。一方でこの仮想通貨市場が終わりを迎えるかもしれないシナリオも考えてみました。

仮想通貨市場が今後も伸びる訳

仮想通貨投資がまだ間に合うと思う理由は、2018年に入ってから仮想通貨市場に参入する大手企業や巨大ファンド、有名投資家がたくさんいるということです。

仮想通貨の相場は2017年と比較すれば冷え込んでいますが、このように今の時期に投資の専門家たちが参入する背景はなんでしょうか。

それは彼らがまだ間に合うと確信しているからです。

例えば以下の企業や投資家が2018年に参入を表明しています。

■ロックフェラー財閥所有のベンチャーキャピタル
■ソロス・ファンド・マネジメント（米国の有名投資家ジョージソロス）
■ヤフー
■SBIバーチャルカレンシーズ
■LINE
■マネックス証券（コインチェックを買収）

こうした材料からも仮想通貨市場は今すぐ縮小する気配ではないといえます。

一方で今後仮想通貨市場は冷え込むかもしれない懸念材料も挙げてみたいと思います。

■仮想通貨の法規制
■ハッキング等による事件
■仮想通貨システムに対する失望

今後日本を含め世界中で仮想通貨の法規制が厳しくなっていく可能性があります。

法規制はマネーロンダリングや犯罪として使われることから守ることや、法定通貨の保護等を目的としていることが多いです。

法整備が進むことでこれまでのような暴騰や暴落の機会が減り過去のように大きく儲ける機会も減ることも予測できます。

一方で法整備によって仮想通貨取引所に対する安全管理の水準も上がってきています。

昨年から施行された、仮想通貨交換業者は金融庁の登録を受けなければならないという法律もそれを後押ししています。

法規制は必ずしも仮想通貨市場にマイナスの影響を与えるわけではありません。

ブロックチェーン技術を使った仮想通貨は今後法定通貨に影響を与えるほどに生活に浸透していくという見方があります。

そこまでいかなくても仮想通貨技術は金融システムに役立ったり、様々な問題を解決してくれると期待する人もいます。

とはいえ現状はまだまだ開発段階ということができ、今後実際にどの程度まで使われるのかは未知数です。

おそらく仮想通貨投資をしている大多数の人は仮想通貨に将来性があるかどうかよりも、投機目的で行っている方が多いと思います。

ある日突然仮想通貨システムは何の役にも立たない、ということになったら仮想通貨市場は一気に冷めてしまいます。